Virtual Office

バーチャルオフィスの電話サービスチェックポイント

東京でバーチャルオフィスを利用する場合、電話と郵便、宅配便転送サービスのオプションをあわせて契約する人が多いでしょう。実際、バーチャルオフィスと契約して、事業用の東京アドレスと電話番号を入手しただけで、これらを実務上のコミュニケーションに使用しないというのは考えにくいです。
電話ならびに郵便物、宅配便を転送していただく分には大きな問題はないでしょう。あるとすれば、郵便物、宅配便の転送頻度くらいでしょうか。もし、郵送、宅配を利用して急ぎのコミュニケーションをとる必要がある場合は、タイムリーに転送してくれる業者を選ばなければなりません。
一番問題になりがちなのは、電話の代理応答サービスを利用する場合です。バーチャルオフィスは、バーチャルと呼ばれてはいるものの、東京都内にオフィスは実在しており、そこに業者のサービススタッフがいます。代理応答サービスを申し込むと、そのスタッフが代わりに応対してくれるので非常に便利なのですが、中にはとても電話応対の感じが悪いスタッフもいます。こういうスタッフに運悪く当たってしまうと、自社の評価を落としかねません。そのため、できるなら転送サービスオンリーにするか、電話応対に関して評判がいい業者のバーチャルオフィスを選ぶといいでしょう。

バーチャルオフィスを使う経済的メリット

東京で活動する起業家やフリーランスの方に人気のサービスであるバーチャルオフィス。事業用スペースをレンタルせずに、東京都内に住所と固有電話番号を持てるということで、自宅以外の仕事場が必要ない業種の方々にとって、とても便利なサービスです。バーチャルオフィスを利用することで、いくつかの経済的メリットが得られます。
まず、当然のことながら、オフィスレンタル料とは比べ物にならないほどバーチャルオフィスのレンタル料が安いこと。東京都内で比較すれば、格安の場合は10倍~50倍程度も出費額が変わってきます。東京に住所は持つけど物件を持たない…というだけでこれだけの経費削減ができるわけです。
もう一つは、節税ができることです。バーチャルオフィスの中には、会社登記が可能なものがあります。そこを利用すると、自分の個人住居の家賃を部分的に業務用経費として扱うことが可能になります。これが所得減という効果をもたらし、結果として払うべき税金の額も下がります。税金の面でどの程度お得かは、具体的な数字で試算してみるといいでしょう。
バーチャルオフィスを利用すると、このようにかなり大きな経済的メリットが見込めます。是非、利用を検討してみましょう。

バーチャルオフィスの便利な付加サービス

東京ではかなり認知度の高いサービス「バーチャルオフィス」。この名前だけを聞くと、「仮想オフィス」という意味になります。そのため、いわゆる貸住所サービスだなと想像がつく人もいるでしょう。実際、バーチャルオフィスサービスのメイン業務は、オフィス用アドレスとして使用できる東京の住所と電話番号を有料で貸し出すことです。
そうすると、実態のない東京都内オフィスの住所や電話を名刺に印刷したりホームページに表示したりして、そこあてに問い合わせや郵便物、宅配便などが届いたらどうするのだろうと疑問に思うでしょう。この点は、心配いりません。仮想オフィスとは言っても、実在しないオフィスの住所を使うわけではなく、オフィスは実在します。ただ、そのオフィスで自分が働いているわけではないという意味で「バーチャルオフィス」なのです。
従って、電話が来た場合はこれを転送していただくことが出来ますし、郵便物と宅配便についても同様です。ただ、これらのサービスはオプション扱いで別途利用料がかかるのが普通です。
バーチャルオフィス利用の際、これらのオプションを使わずに済む業種は多くはないでしょう。業者の比較検討にあたっては、オプション利用料を含めた総額で考えることを忘れずに。

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